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韓国人の国民性

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■原爆ドームの前で韓国人が冒涜行為

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■『 悪い事をする時は “日本人”と言うんだよな、必ずね。』

韓流スター チャ・スンウォン

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■レイプ頻度は日本の40倍(日本の件数は在日レイプも含む)

韓国の性犯罪が、深刻の度を深め続けている。 韓国政府が公表した「2012犯罪分析」によると、性暴行・強制わいせつなどの性暴行犯罪が、年間2万2000件(2011年)を超え、1日60件ペース。犯罪を強姦に限れば、日本の40倍以上のレイプ件数(人口10万人当たり)との数字も。 とにかく、「先進国」を標榜する国家としては、ケタ違いの数字を叩き出しているのだ。しかもこれらの犯罪は凄まじいスピードで増加を続けているというのだから恐ろしい。そんなレイプ大国・韓国において発生した、脅威の非人道事件を集めてみた。

エグいにもほどがある衝撃事件たち

●韓国は仁川にて、集合住宅に侵入し、当時2歳10カ月の息子と昼寝をしていた妊娠8カ月の妊婦を脅迫して、レイプした33歳の男が逮捕された。女性は「妊娠中だから、止めて」と懇願したというが、男はタオルで女性の目を塞ぎ、行為に及んだ。(2012年8月12日発生)

●40代男性が運転する自動車(同乗者あり)が、17歳の女子高校生をはねる交通事故が発生。男たちは、この事故で怪我を負った女子高校生に「治療のため病院へ行こう」と偽り、同乗用車に乗せ、人気の無いところに搬送してレイプした。
(2004年発生 DNA調査で8年後に逮捕 2012年判決)

●ゲームの途中に散歩をしようと外にでた18歳男子高校生が、マンションから飛び降り自殺をした60代女性の遺体を発見。刃物で遺体を刺して、死亡していることを確認した後に、死姦行為を行った。その後に「女性が倒れている」と警察に通報したものの、着衣の乱れに不信を抱いた警察官に問いただされて自白。逮捕へと至った。(2011年7月18日発生)

●釜山市内にある、某財団が運営する小・中・高の一貫校にて、同校の運動部選手の16歳の少年が過去3年間、常習的に同じ運動部の同性の後輩3人に性暴行を加えた。さらには、この事実を知った同運動部のコーチは、加害者の少年を脅迫。少年に対して、10回以上の性暴力を加えたという。(2012年7月拘束)

●小学校男児7人と、男子中学生1人が、小学校6年生の女児に8回にもわたるわいせつ行為を行っていた事件が明らかとなった。女児は服を脱がされて体を触られたが、拒否をすると顔面を殴られるなどの暴行を受けたとのこと。(2011年12月発覚、2012年1月報道)

●小学生男児3人が20代の知的障害女性を性暴行した事件が発生。被害者女性と同じ町内に住んでいた男児らは、じゃんけんで暴行をする順番を決め、携帯電話に保存していたアダルト動画を回し見するなどした後に、女性を工場現場に誘い込み、犯行に至った。(2013年3月13日報道)

●インターネットチャットで出会った20代男性に強姦された16歳女子高生が、その後に相談した男性たちに、相次いでレイプをされる事件が発生。強姦被害後に妊娠を心配した被害者女子高生は、アフターピルを購入するため薬局へ。そこで、相談を受けた薬局従業員が薬を挿入する体で、彼女の体にイタズラを加えた。さらに後日、またもやインターネットチャットで知り合った別の男に、強姦被害を相談したところ、強姦とともに携帯電話と財布を奪われる被害に。その直後、警察へと駆け込もうと乗り込んだタクシーの運転手に、事情を説明したところ、タクシー車内で強姦される被害にあったのだ。(2006年発生 Wikipedia「釜山女子高生連続性暴行事件」など参照)

どうだろうか。心が痛むのは当然として、正直、あっけにとられたのではないだろうか。

凶悪犯罪化が進んでいると言われている昨今の日本。「対岸の火事」と言っていられる日が、いつまでも続くことを祈りたい。

 

■異常な韓国人!!こんな奴らと日本は、係わるのはもうやめよう。

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■アシアナ機事故に見る韓国人の国民性 真実の究明より“工作”とは…

zakzakより転写

 韓国のアシアナ航空機が米サンフランシスコ空港で着陸に失敗した事故から、ほぼ3週間。韓国が見せる対応戦術は、その国民性を学ぶ上で格好の材料だ。

韓国には「交渉学」の講座を持つ大学がある。「交渉学」とはゲームの理論や心理学を応用して1970年代に米国で起こった学問だという。

延世大学の交渉学教授を経て、コンサルティング会社を経営する人物が、朝鮮日報(2013年7月15日)に「NTSB(米運輸安全委員会)の“操縦士過失”論にやられないための5つの啓明」という文章を寄稿していた。なぜか、日本語サイトにはアップされなかったが、その骨格を紹介しよう。

(1)最初のイメージが大切だから、NTSBの発表に対抗して、積極的な反論を、マスコミを通じて展開しろ。

(2)米国民がボーイング社の欠陥機の犠牲になることもあると広報し、米国民にボーイングを「共通の敵」と認識させろ。

(3)友好的な機関や団体と連合戦線を形成しろ。国際民間航空操縦士協会は大きな力になる。

(4)政府は外交チャンネルを通じて対米抗議のレベルを高めろ。

(5)次期戦闘機を売り込みたいボーイング社に対しては、韓国の反米感情を高めると損をするぞと圧力をかけろ。

お見事、「事故原因の究明を」といった視点はどこにもない。「韓国人パイロットの操縦ミス」という結論を阻止するため、政府とマスコミ、航空機会社は挙げて対米世論工作を全力で推進しよう-というのだ。

実際のところ、韓国政府とマスコミ、アシアナ航空の対応は、この寄稿の前から、おおむね寄稿文の趣旨どおりに動いてきている。

もはや「真実は何か」は、韓国人の公的関心事ではないのだ。

「韓国人パイロットの操縦ミス」だったことが正しいと頭の隅で考えている人も、外に向かうや「ボーイングの機体システムの欠陥や、米国人による管制ミスを隠すため、韓国人パイロットが生贄(いけにえ)にされようとしている」と表明する。それが韓国では「正しく愛国的な言動」なのだ。

韓国人の脳裏には、「韓国人は常に被害者」という“刷り込み”が幼稚園時代からなされている。だから、被害者ファンタジーは自然に思い浮かぶのだろう。

慰安婦問題も同じ構図だ。「本当は戦時の売春婦だったのでは」という「真実は何なのか」の議論には、お得意「妄言だ」対応のみ。その一方で「実は性奴隷だった」「連行された20万人の6割以上は惨殺された」と、次々にデマを拡大して世界に広めている。

まあ、そのうち「神の懲罰」が下されるだろうが…。

 

■日本が「正常国家」になるには~戦争被害国に国土を割譲し毎年謝罪せよ。それが無理ならせめて静かに/朝鮮日報


▲イ・ハンス国際部記者

日本が隣国の信頼を得る方法が三種類ある。これを通じて日本は’戦犯国’の汚名を脱いで今後
の東アジア秩序を主導する道徳的名分と政治的地位を固めることができる。

最も強力な方法は現在の日本領土の一部を戦争犯罪の代価として過去に被害を受けた国家に
割譲すると宣言することだ。話にもならないというだろうが、同じ敗戦国家のドイツはそのようにし
た。ドイツは敗戦後、東部オーデル川とナイセ川を基準とするオーデル・ナイセ線は東側地域の領
土11万平方キロを被害国ポーランドに割譲した。日本の九州・四国・沖縄を合わせたより2倍以
上大きな土地だ。

九州の面積の70%に該当するアルザス・ローレン地方は全てフランス領土になった。同地域の住
民の大部分はドイツ語系のアルザス語を使うが戦後、今までフランス人として生きている。

こういう事実は日本政府もよく知っている。日本外務省国際情報局長だった孫崎亨、防衛大教授
は著書「日本の領土紛争」で「アルザス・ローレンを九州に変えて話せば、日本国籍として生きて
きた九州の人々が中国人や韓国人に国籍が変わって日本語の代わりに中国語や韓国語を使うこ
とになっただろう」と言った。

彼は「第二次大戦後、領土相当部分を喪失したドイツは新しい進路を探した。ヨーロッパ聨合とい
う組織の中心になることを選択し、今日、ドイツはヨーロッパ聨合で最も影響力が大きな国になっ
た。その影響力は国土を越える」と言った。日本もドイツの道に従えば、国土を越えて東アジア共
同体の中心国家に背伸びすることができる。

あえて土地を渡さなくても良い方法がある。毎年8月15日、同じ象徴的な日に被害国国民に繰り
返し謝罪することだ。ドイツは今もそのようにしている。万一、日本の総理以上の責任者が日帝虐
殺現場の韓国の堤岩里(チェアムリ)、中国南京などを訪れて許しを請うならば被害国民の’沈殿
物’は一時に雪が解けるように無くなるだろう。ウイリー・ブラント、ドイツ総理ひとりが1970年ポー
ランド、ワルシャワを訪れてナチ犠牲者慰霊塔の前でひざまずき謝罪することによって残りのドイ
ツ国民は堂々と立ち上がることができた。

もっとやさしい方法もある。ただ静かにしているだけでもかまわない。「侵略の定義は決まっていな
い」とか「慰安婦強制動員の証拠はない」とかする妄言を日常的に行わず、A級戦犯が合祀され
た靖国神社に参拝しないだけでも被害国の国民は日本と未来を話す準備ができている。

ソース:朝鮮日報(韓国語) [記者の見解]日本が’正常国家’なろうとするなら
http://news.chosun.com/site/data/html_dir/2013/07/02/2013070203302.html

 

朴大統領「今が日本が許しを得られる最後のチャンス」 日韓の争いに米国が困っている―中国メディア

独島(日本名:竹島)や従軍慰安婦など歴史問題が障害となり、韓国の朴槿恵(パク・クネ)大統領が 安倍晋三首相と首脳会談を行う予定は今のところないと伝えられている。朴大統領は就任後、慣例を 破って米国の次に中国を訪問した。だが、中韓の急速な接近が米国を困らせている。財訊が伝えた。

北朝鮮の“衛星”発射が1度は日韓関係を急速に改善させ、両国に日韓軍事協定の締結を検討させる までとなり、米国政府を喜ばせた。米国はアジアに戦略の重心を移し、日韓と「アジア版NATO」を 結んで、急速に台頭する中国への牽制になることを期待している。だが、日韓関係は独島(竹島)や 慰安婦問題が再び表面化し、急速に冷え込んでいる。

朴大統領は外見は柔和だが、独島(竹島)問題における態度は非常に強硬だ。慰安婦問題に関しても 「今が日本が許しを得られる最後のチャンス」と強気の発言をしている。両国が友好関係を取り戻すには、 「日本が歴史を正視し、歴史が残した傷跡を癒す努力をする」ことが必須条件との考えを示している。

日本はかつての侵略戦争に対する心からの謝罪をいまだに行っておらず、「ポツダム宣言」も否定している。 独島(竹島)問題でも韓国を国際法廷に訴えると言い続け、慰安婦問題でも何度も歴史を歪曲し、韓国 人民の感情を傷つけている。

(編集翻訳 小豆沢紀子)XINHUA.JP 7月3日(水)21時45分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130703-00000039-xinhua-cn

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